FAQ
よくあるご質問

AO入試とはどのような入試ですか?

AO入試（アドミッションポリシー入試の略）は受験生に学力試験を課さず、課題や書類審査と面接によって、本校の求める人物を選抜する「適正重視」「人物重視」「やる気重視」の入試制度です。

入学試験が不合格となりましたが、再受験することはできますか?

再受験に関しましては入試広報課にご相談ください。

柔道未経験者ですが、授業についていけますか?

本校の学生はほとんどが柔道未経験者です。柔道の授業を行う理由は、礼に始まり礼に終わるという医療人を目指すにあたり人としての本来の姿を求める教育の一環です。柔道の強さや厳しさを求めるものではありません。（柔道の授業があるのは柔道整復学科のみです。）

学生寮はありますか?

本校と提携している学生マンションをご紹介しています。

高校時代の成績がよくありませんでしたが、勉強についていけますか?

高校時代の勉強の得意、不得意はあまり関係ありません。これから勉強することは全てにおいて新しい学習内容となりますので、入学生全員が同じスタートライン。入学後の3年間で発揮するあなたの「やる気」が全てです。学生には全教員が平等に、全力を尽くしてサポートします。

私は普通科ではない高校に通っていますが、医療系資格を目指すことは可能でしょうか?

まったく問題ありません。
専門的な勉強はあくまで入学してから行うので、高校卒業をされていれば科に関係なく資格を目指すことができます。
一番大切なのは、あなた自身の「なりたい！」という気持ちです。
実際、商業科や工業科、農業科など、様々な科の出身者が入学していますのでご安心ください。

国家試験はどのような試験ですか?

国家試験は柔道整復師250問、はり師・きゅう師180問マークシート方式で構成されています。学校で学んだ所定の科目から出題され、それぞれに合格点が定められております。
（柔道整復師・鍼灸師試験は必修問題８割、一般問題６割　鍼灸師試験は必修問題はなく、全体の６割が合格点となります）
合格点をクリアすれば全員が合格できる試験です。

オープンキャンパスには友人や保護者と一緒に参加してもいいですか?

是非ご一緒にご参加下さい。

スポーツトレーナーになるために、柔道整復師・鍼灸師・鍼灸師の資格は必要ですか？?

日本にスポーツトレーナーという資格はなく、スポーツトレーナーはあくまで職業の名前です。
必須の資格というものはありませんが、現状として日本で活躍しているスポーツトレーナーは柔道整復師・鍼灸師などの医療系国家資格を持っている人がほとんどです。
プロ選手から見ても、国家資格を取得した専門家という安心感や信頼があるため、トレーナーのニーズは医療系国家資格所有者に集中する傾向にあります。

学生の男女比率はどれくらいですか?

全校で男性約70%、女性約30%です。
年々女性の割合は増加傾向にあります。

卒業生はどんなところに就職しますか?

柔道整復師・鍼灸師の就職先は多岐に渡ります。
例えば、スポーツトレーナーを目指す人は鍼灸接骨院に就職する方が多く、並行して接骨院の提携チームなどでトレーナー経験を積んで独立またはチームの専属トレーナーになる、という道が多いです。
そのほか、介護や美容、スポーツジム、整形外科などの道に進む卒業生もおり、活躍の場は多方面に広がっています。

土曜日は授業がありますか?

原則として土曜日に授業はありません。

実技ではどのようなことを学びますか?

柔道整復学科では学生同士で包帯やテーピングなどの材料を使った固定や、骨折・脱臼などの整復動作、捻挫や筋肉のケガが起こった場合の処置などを実際に行います。
鍼灸学科では練習台を使用し適所に鍼を打ったり、灸を据えるための訓練を行い、教員の指導のもとお互いの身体を使って実践していきます。

夏休みや冬休みなどの長期休暇はありますか?

年度によって差がありますが、夏休みと冬休みが3週間程度、春休みは2週間程度あります。
長期休暇中に、台風などで休講になった場合の振替授業や再試験が行われます。

学費について、いろいろ相談したいのですが...

学費の分納や、奨学金、教育ローンなど個々の事情に合わせた最適なプランをアドバイスできますのでお気軽にご相談ください。
0120-235-352 学費担当まで

体調面で心配があるのですが、大丈夫ですか？

学業および業務に支障がなければ大丈夫ですが、資格取得にあたり、以下のような欠格事由があります。
次の各号のいずれかに該当する者には、免許を与えないことがある。
一　心身の障害により柔道整復師・鍼灸師、はり師、きゅう師の業務を適正に行うことができない者として厚生労働省令で定めるもの
二　麻薬、大麻又はあへんの中毒者
三　罰金以上の刑に処せられた者
四　前号に該当する者を除くほか、柔道整復の業務に関し犯罪又は不正の行為があった者